省エネ基準適合住宅とは？基準や選ぶメリットを解説

 

省エネ基準適合住宅は、簡単に言えば「少ないエネルギーで快適に生活できるための一定基準を満たした家」です。

 

2025年4月以降に建てられる住宅には、省エネ基準の適合が義務付けられることもあり、今後の住まい選びにおいては省エネ性能が重要な判断材料になるでしょう。

 

本記事では、省エネ基準の概要や省エネ基準適合住宅を選ぶメリット、見分け方を分かりやすく解説します。

 

 

省エネ基準適合住宅の基礎知識

 

 

省エネ基準適合住宅は「外皮性能」と「一次エネルギー消費性能」が建築物省エネ法で定められる基準を満たしている住宅です。

 

外皮性能は、外壁や窓などの熱の損失量で評価されます。

 

具体的には、室内と外の熱の出入りのしやすさ（UA値）と、太陽日射の室内への入りやすさ（ηAC値）が断熱等性能等級4の基準値を満たしている必要があります。

 

一次エネルギー消費量は、空調や冷暖房、給湯器、照明など消費するエネルギー量から太陽光発電等で創られたエネルギー量を差し引いたものです。

 

省エネ基準適合住宅と認定されるためには、一次エネルギー消費量をもとに決まる等級が4以上である必要があります。

 

省エネ基準適合住宅の基準値をまとめると以下の通りです。

 

• 外皮性能基準：断熱等性能等級4以上
• 一次エネルギー消費量基準：一次エネルギー消費量等級4以上

 

 

2025年4月から省エネ基準適合が義務化に

 

 

2025年4月以降に着工される住宅には、省エネ基準の適合が義務付けられています。

 

以前は努力義務でしたが、義務化されたあとは省エネ基準に適合しなければ、確認済証や検査済証が発行されず、住宅の着工や入居が遅れる可能性があります。

 

 

省エネ性能が高い住宅の種類

 

 

省エネ基準に適合する住宅よりも、さらに高い性能がある住宅には以下のような種類があります。

 

• 認定長期優良住宅：高い省エネ性能に加え、耐震性や維持・保全のしやすさなども一定の基準を満たしている高性能な住宅
• 認定低炭素住宅：二酸化炭素（CO₂）排出量を抑えるための高い性能がある住宅
• ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）：高い省エネ性能と創エネにより年間の一次エネルギー収支をゼロまたはそれ以下にすることを目指した住宅

 

なお、2030年には新築住宅にZEH水準の断熱等性能等級と一次エネルギー消費量等級を満たすことが義務化される予定です。

 

 

省エネ基準適合住宅を選ぶメリット

 

 

では、具体的に省エネ基準を満たした住宅には、どのようなメリットがあるのでしょうか。

 

ここでは、省エネ基準適合住宅を選ぶ主なメリットを解説します。

 

 

快適な室内環境

 

 

省エネ基準を満たした住宅には高い断熱性能があるため、部屋ごとの温度差が少なく1年を通して快適に過ごしやすい室温を保ちやすくなります。

 

夏場は室内が涼しくなりやすいため、寝苦しさが和らぎやすく熱中症のリスクも軽減されるでしょう。

 

一方、冬場は底冷えしにくくなるだけでなく、急激な温度変化による心臓や血管の疾患が起こるヒートショックも防ぎやすくなります。

 

また、結露が発生しにくいため、カビやダニの繁殖を防ぐ効果も期待できます。

 

 

光熱費の削減

 

 

省エネ基準適合住宅は、断熱性が高く設備のエネルギー効率が良いため、冷暖房の効きが良くなり、使用頻度や設定温度を抑えることが可能です。

 

そのため、電気代やガス代といった光熱費を大幅に削減できる可能性があります。

 

光熱費というどの家庭でも発生するランニングコストが抑えられ、家計に余裕が生まれやすくなる点は、省エネ基準適合住宅の大きな利点といえるでしょう。

 

 

資産価値の維持・向上

 

 

省エネ基準適合住宅には「光熱費を削減できる」「1年を通じて快適な室温を保てる」といった魅力があります。

 

また、義務化により今後は省エネ基準に適合した住宅が増えると予想されるため、基準を満たしていない住宅は相対的に価値が下がるかもしれません。

 

これらの理由から、省エネ住宅は市場での需要が高くなり将来的な価値も維持や向上が期待できるといえます。

 

 

税の優遇措置を受けられる

 

 

省エネ性能が一定基準を満たす住宅を取得すると、税金の負担を抑えられる場合があることも見逃せないメリットです。

 

例えば、省エネ性能が一定基準を満たす新築住宅を取得すると「住宅ローン控除」により、年末時点のローン残高に応じた所得税の減税を受けることが可能です。

 

省エネ基準が高い既存住宅（中古住宅）を取得する場合、通常の住宅に比べて控除額の計算対象となる借入額（借入限度額）が1,000万円増額されます。

 

借入限度額が増えるとより多くの控除を受けることができるため、節税効果が高まります。

 

また、固定資産税や登録免許税、不動産取得税も軽減することが可能です。

 

省エネ住宅を対象とした減税制度には、要件や期限が設けられているため、事前に不動産会社や最寄りの税務署などに確認すると良いでしょう。

 

 

補助金を受けられる場合がある

 

 

省エネ性能が高い住宅は一般的な住宅に比べて価格が高い傾向にありますが、補助金を受けることで初期費用を抑えられる可能性があります。

 

2025年は、子育て世帯や若者夫婦世帯を対象とした「子育てグリーン住宅支援事業」や高性能な断熱窓に改修したときの「先進的窓リノベ2025事業」などの補助金制度が実施されています。

 

補助金制度を受けるためには、要件を満たした上で期限内に所定の手続きが必要です。

 

予算が上限に達すると早めに打ち切られる可能性もあるため、省エネ性能が高い住宅を検討するときは不動産会社に補助金制度の内容や手続き方法などを確認することが大切です。

 

 

省エネ基準適合住宅の見分け方

 

 

これからマイホームを探す場合、省エネ基準に適合しているかどうかをどのように見分ければよいのでしょうか。

 

もっとも確実かつ手軽なのは、不動産会社の担当者に直接聞くことです。

 

信頼できる不動産会社であれば「この物件は省エネ基準に適合していますか？」などと尋ねることで、丁寧に分かりやすく回答してくれるはずです。

 

また、2024年4月以降に建てられた戸建て住宅やマンションなどには、以下のような省エネ性能ラベルが表示されています。

 

このラベルを見ると住宅が省エネ基準に適合しているか判別できるだけでなく、省エネ性能や目安の光熱費なども確認できます。

 

新築住宅や築年数が浅い住宅を検討している場合は、不動産ポータルサイトの物件情報や広告などに省エネ性能ラベルが表示されていないかチェックしてみましょう。

 

また、新築住宅の場合は設計住宅性能評価書や建設住宅性能評価書、中古住宅については既存住宅性能評価書で、省エネ性能を確認することも可能です。

 

まとめ

 

• 省エネ基準適合住宅は「外皮性能（断熱性能）」や「一次エネルギー消費量」が一定の基準を満たしている
• 省エネ基準適合住宅には、快適な住空間や光熱費の削減、資産価値維持・向上など多くのメリットがある
• 住宅が省エネ基準に適合しているかどうかは、省エネ性能ラベルや各種評価書で確認できるが、不動産会社の担当者に聞くのがもっとも早い

 

品木　彰（シナキ　アキラ）

プロフィール

保険・不動産・金融ライター。ファイナンシャルプランナー2級技能士。大手生命保険会社や人材会社での勤務を経て2019年1月に独立。年間で700本以上の記事執筆に加えて、不動産を始めとしたさまざまな記事の監修も担当している。

https://daisakukobayashi.com/